海外の研究論文を中心に、 研究方法・結果・限界を日本語で分かりやすく整理しています。
英国でPSSD（SSRIなどの服用中止後も続く性機能の問題）を経験する成人10人に半構造化インタビューを行い、その体験を解釈的現象学的分析で調べた研究。参加者は、医療者から十分な説明を受けなかったことや訴えを否定・軽視されたことによる不信感、感情や自己同一性の変化、恋愛・家族・友人関係や将来への喪失感を語った。一方で、本人の経験を認めて話を聴く専門家、心理療法、日課や運動、PSSD当事者コミュニティからの支援が助けになる場合も示された。
250人の1年次医学部生を対象に、生理学のチーム基盤型学習（TBL）で、通常形式とゲーム要素を加えたグループ準備確認テスト（GRAT）を比較した。個人準備確認テスト（IRAT）と応用演習（AE）の絶対的な成績には、形式間で有意差がみられなかった。一方、内分泌学では、通常形式でIRATからAEへの成績低下が有意であったのに対し、ゲーミフィケーション形式では低下が有意ではなかった。ただし、この学習軌跡の差は探索的で小さく、ゲーミフィケーションが学習成績を改善したと確定するものではない。学生の反応は概ね肯定的で、エンゲージメントやチームワークが評価された一方、時間的プレッシャーをストレスと感じる回答もあった。
日本語版ソーシャル・エンパシー・インデックス（SEI-J）が、日本人医学生の社会的共感を測定する尺度としてどの程度妥当で信頼できるかを検証した研究。230人の回答を分析した結果、元の7因子構造は完全には再現されなかったものの、社会的共感が複数の関連領域から成るという構造はおおむね支持された。下位尺度のMcDonaldのω係数は0.75～0.91で、内的一貫性は許容範囲から高水準だった。女性、ボランティア経験者、留学経験者、芸術・文学への関心が高い学生、人志向の診療科を希望する学生、社会的決定要因への自己評価上の理解が高い学生で、SEI-J得点が高かった。ただし横断研究であり、これらの要因が社会的共感を高める因果関係を示すものではない。
スウェーデンの救急隊員18人へのナラティブ・インタビューを分析し、自殺過程にある患者への対応が、従来の技術的・手順中心の職業能力を大きく揺さぶることを示した。参加者は、何をすべきか判断できず無力感を抱く一方で、患者のそばにとどまり、話を聴き、人間同士のつながりを築くことに臨床的・倫理的な意味を見いだしていた。著者らは、こうした迷いや無力感を能力不足ではなく道徳的感受性の表れとして解釈し、救急医療に対人スキルと実存的ケアを組み込む必要性を論じている。
ノルウェーで、重度の自傷行為をする成人を支えてきた親、パートナー、きょうだい15人にインタビューし、医療サービスとの関わりを分析した。参加者は、医療に頼らざるを得ない一方で、本人の状態を長年見てきた自分たちの知識が十分に聞き入れられず、感情的・過干渉とみなされて関与を妨げられる経験を語った。また、本人だけでなく家族自身の疲労や不安、支援ニーズも見過ごされやすいと感じていた。研究は、家族の医療参加には情報提供だけでなく、経験知を信頼できる知識として扱い、家族自身を支援の対象として認識することが関係すると論じている。
オーストラリアの初期キャリア薬剤師24人に半構造化インタビューを行い、職場でのストレス経験、仕事上の喜び、ストレスへの対処法を調べた。80件のクリティカル・インシデントの分析から、管理者からの支援不足、現実離れした高い自己期待、医療専門職として尊重されていない感覚が主なテーマとして示された。多くの参加者は、同僚・薬剤師仲間・パートナー・家族との会話、運動や趣味などを通じてストレスに対処していた。患者や地域との肯定的な関わりは、所属感や仕事の目的意識を支える要素として語られた。
サウジアラビアの大学で、薬学部3年生を対象に、3分間で薬理学の内容を説明するThree-Minute Thesis（3MT）形式のグループ発表活動を実施した。活動直後の質問紙では、満足度、仲間への認識、エンゲージメント、知覚された学習、コミュニケーションへの自信のすべてが5点満点中4点を超え、肯定的に評価された。5問の知識クイズでは、72.9%が5点満点中4点または5点を取得した。ただし、対照群や事前テストがなく、活動による学習効果や因果関係は確認できない。
米国の研究集約型医学部で研修するフェローを対象に、修了後に同じ機関の教員になるかどうかに関連する経験や意思決定要因を調べた混合研究法研究。168人の調査では、教員職の提示・受諾に関わるグループ間で、肯定的な研修経験、メンタリング経験、アカデミック・メディシンを目指す意向に違いがみられた。24人への面接では、キャリア目標、生活上の希望、給与・福利厚生・組織資源、教員職に関するコミュニケーション、職場文化が意思決定に関わるテーマとして示された。著者らは、フェローのキャリア目標と組織のニーズを早期かつ明確にすり合わせることが、教員職に関する情報に基づく意思決定や、目標が組織と合う人材の定着に役立つ可能性を示している。ただし、観察された関連から因果関係は判断できない。
イタリアのLIMITコホートで、出生時の胎便に含まれる細菌叢と、母親の妊娠前BMI、妊娠中の体重増加、食事、身体活動、喫煙などとの関連を調べた。168組の母子から得た胎便を解析した結果、これらの母親要因と胎便細菌叢の多様性との有意な関連は確認されなかった。一方、教師なしクラスタリングによって、細菌の構成が異なる5つの「マイクロバイオータ・タイプ」が見いだされた。研究は出生時の1時点に限られるため、これらのタイプがその後も続くか、将来の健康と関係するかは明らかではない。
本研究は、三つの公立三次医療機関の産科ユニットで働く看護師・助産師360人を対象に、母体悪化の認識・管理に関する知識、産科救急に対する態度、対応準備性の関連を調査した横断研究である。知識、態度、経験年数、過去の産科救急訓練は、母体悪化への準備性と有意に関連していた。重回帰モデルは準備性の得点の分散の52％を説明したが、横断研究かつ自己報告尺度を用いているため、知識や態度が準備性を因果的に高めるとは結論できない。
中国・上海の予防接種相談外来で、特別な医療的ケアを必要とし、国家予防接種プログラムのスケジュールを完了していない14歳未満の子どもの保護者101人を調査した。希望する外来の場所は地域診療所が51.0%で最多だったが、25.7%は小児病院、23.3%は一般病院を希望した。外来の場所の希望は、ワクチン忌避尺度の得点よりも、子どもの性別や世帯収入と関連していた。研究は単施設の横断研究であり、これらの関連から因果関係を示すことはできない。
本研究は、自殺で家族を亡くした遺族と、自殺後の初期段階で遺族に対応した看護師、対応警察官、一般開業医の経験を明らかにした。現象学的参加型アクションリサーチによる50回のグループセッションと3回の個別面接から、遺族と専門職はいずれも、自殺を実存的な悲劇として経験し、深い脆弱性、無力感、責任の重さ、苦痛に直面していたことが示された。一方で、他者と人間として共にいることを通じて、人間の尊厳を守ろうとする強い衝動も生じていた。著者らは、専門職が自らの脆弱性を自覚し、遺族に専門職としてだけでなく一人の人間として向き合う道徳的勇気を持つ重要性を論じている。
フィンランドの5～7歳児11人を対象に、子ども健康クリニック（CHC）での看護場面における参加とケア経験を調べた質的研究。ロールプレイ、刺激再生インタビュー、Storycrafting、絵画・描画を組み合わせ、子ども自身の語りや表現を分析した。子どもたちは、医療訪問を他者と共有する意味のある経験として捉え、質問に自分で答えること、動くこと、物に触れること、遊ぶこと、信頼できる大人の近くにいることを、参加の一部として表現した。予防接種、身体測定、大人による行動制限は印象に残りやすく、遊び・玩具・ごほうび・支援者の存在は肯定的な経験と結びついていた。
本研究は、肝移植を待つ時期から移植後1年まで、患者が主な懸念に対処しながらどのように適応していくのかを、縦断的なグラウンデッド・セオリーによって検討した。適応の中心には「社会的所属の中で生きること」があり、移植前は病気や待機中の不確実性のなかで日常生活の連続性を保とうとする「中断された状況の最適化」、移植後は脆弱性と将来の不確実性を抱えながら安定を再構築する「不確実な現在の管理」として整理された。理解する、受け入れる、適応する、対処する、バランスを取るという5つのカテゴリーは時期を超えてみられたが、その意味や表れ方は変化した。
中国・西安市の医療従事者39,773人を対象とした横断研究。46.18%が職場暴力を経験しており、経験者は未経験者と比べて、うつのオッズが3.79倍、不安のオッズが3.81倍高かった。知覚された仕事のストレスは、職場暴力とうつの関連の18.90%、不安の関連の15.63%を媒介していた。ただし横断研究であるため、職場暴力がうつや不安を引き起こすという因果関係や時間的順序は確認できない。
中国本土の女子大学生を対象に、2022年と2025年の2回の全国オンライン横断調査を比較した研究。傾向スコアマッチング後の分析では、HPVワクチンへのためらいまたは拒否は2022年の8.81%から2025年の21.63%へ増加し、ためらいの平均スコアも0.61から1.67へ上昇した。HPVに関する知識や否定的情報への曝露は改善した一方、ワクチン接種の必要性の認知と、医療専門職・国内外のワクチンへの信頼は低下した。接種の必要性を高く認識していること、医療専門職からの推奨、医療専門職への信頼、国内製HPVワクチンへの信頼、他のワクチンを自己負担で接種した経験は、より高い接種ためらいと低い関連を示した。ただし、反復横断研究であるため、個人内の変化や因果関係は証明できない。
中国・杭州市の男子大学生1,310人を対象に、拡張版の計画的行動理論（TPB）を用いてHPVワクチン接種意向の関連要因を調べた横断研究。62.7%が接種意向を示した。階層的回帰分析では、社会人口統計学的要因のみで説明される分散は2.1%だったが、TPB要因を加えると25.1%、HPV知識と感染リスク認知を加えると32.7%となった。構造方程式モデリング（SEM）では、知覚された行動統制が接種意向と最も強く関連し、態度、主観的規範、HPV関連知識も有意な関連を示した。HPVを知っている学生は多かった一方、知識評価で基準以上だったのは58.6%にとどまり、89.9%は自身の感染可能性を低いと認識していた。
妊娠糖尿病を経験した女性17人への半構造化インタビューから、出産後のプライマリケアによるフォローアップ不足、健康とウェルビーイングを包括的に捉える支援へのニーズ、デジタル技術を用いた生活習慣管理への慎重な期待が明らかになった。女性たちは、出産後に医療から見放されたように感じており、母親であることと将来の2型糖尿病リスクが健康的な生活習慣の最も強い動機となっていた。
オーストラリアの自閉症のある就学前児を持つ親が、子どもと自然の中を一緒に歩く経験をどのように捉えているかを、ブロンフェンブレンナーの生態学的モデルを枠組みとして調査した質的研究。親たちは、自然の中を歩くことが子どものコミュニケーション、つながり、落ち着きなどの発達的成長の機会になると述べた一方、一緒に歩く際の動きや協調の違いなどの困難も指摘した。
本レビューは、特に資金不足の医療システムで一般的に行われる歯の抜去を、単なる技術的・経済的な必然ではなく、制度によって生み出される「構造的な害」として捉え直す。修復・リハビリテーションの不足や、人口レベルの予防策の欠如は、疾病と歯の喪失を繰り返す状況を維持する。さらに、スティグマや自己責任の語りが構造的な損傷を個人の失敗として再構成し、心理的・市民社会的な影響を及ぼすと論じている。
長期化する社会的・政治的・経済的危機の中で暮らすレバノンの青年について、感情日記の分析を通じて、感情の同定と調整のあり方を検討した質的研究。15～17歳の学生145人の日記を分析した結果、参加者の多くは感情とそのきっかけを把握していた一方、感情を適応的に調整することには困難を抱えていた。
トルコの若年女性1,035人を対象に、気候変動に対する不安と月経前症候群（PMS）の重症度との関連を調べた横断研究。PMSの有病割合は60.8%で、気候変動不安が高い人ほどPMS症状が重い傾向がみられた。ただし、横断研究であるため、気候変動不安がPMSを引き起こすという因果関係は証明されていない。
COVID-19パンデミック下に妊娠中の女性を対象として実施された心理的介入を検討した系統的レビュー。16件の研究では、認知行動療法、マインドフルネス、心理教育などが個人、集団、デジタル、またはハイブリッド形式で提供されていた。多くの研究で抑うつ、不安、ストレスの低下が報告され、一部ではレジリエンス関連要因の改善もみられたが、研究の方法論的質は限定的で、評価指標のばらつきと追跡期間の短さがあった。
スウェーデンの常習的なサウナ利用者588人を対象に、なぜサウナに入るのか、また健康やウェルビーイングにどのような効果を感じているのかを調べた横断研究。自由記述の分析から、サウナ入浴に関する動機・体験は「精神的回復」「社会的な一体感」「浄化」「身体的健康」の4テーマに整理された。女性では精神的回復、男性では社会的な一体感が最も高い順位となった。女性はサウナ後の睡眠の質向上と身体の痛みの軽減を有意に報告したが、男性では同様の有意な変化は確認されなかった。これらは参加者の主観的な認識であり、サウナ入浴の因果的効果を証明する結果ではない。
南アフリカのソウェトに暮らす黒人女性がCOVID-19パンデミックをどのように経験したかを、個人、対人関係、地域、社会という複数のレベルから検討した質的研究。女性たちは感染、暴力、孤立、経済的困難への不安を抱えながら家族や地域を支えた。一方、COVID-19に関連するスティグマは人々のつながりを損ない、政府機関への不信の強まりはワクチン忌避と関連していた。
マカオの地域で暮らす脳卒中サバイバーへのインタビュー記録を二次分析し、脳卒中後の孤独がどのように経験されるのかを検討した研究。20人分の記録から、孤独は社会的な所属からの断絶、親しい人とのつながりの不足、方向性・希望・人生の意味の喪失という3つのテーマに整理された。孤独は単に一人でいることや交流の減少ではなく、身体機能、周囲の理解、社会への包摂、自己価値や人生の目的が相互に関連する複雑な経験として示された。
出産への恐怖が強い女性を対象に、妊娠中から出産後まで同じ助産師と関わる継続的ケアについての考えと、分断された標準的な産科ケアの経験を調査した質的研究。女性たちは、よく知る助産師との信頼関係が安心感や指針をもたらし、出産への恐怖を軽減し得ると考えていた。一方、担当者や関わりが分断されたケアは不確実でストレスが多く、感情的苦痛につながるものとして認識されていた。
本解説論文は、サハラ以南アフリカで見過ごされがちな不妊関連スティグマについて、既存のエビデンスを統合して検討した。スティグマは個人の態度だけでなく、社会規範や社会構造に根ざした多層的な問題であり、個人やカップルが性的・生殖に関する権利を行使することを妨げうると論じている。そのうえで、社会関係の再形成、規範の変化、個人・カップルのエンパワーメントを目指す社会・行動変容アプローチの枠組みを示している。
本論考は、人道支援が現地の保健医療システムとは別の一時的な並行システムを構築することで、現地スタッフの流出、地域の調達網の迂回、データの分断を招き、支援終了後の脆弱性を高める可能性を指摘する。その対策として、資金提供の前提条件に「保健医療システム統合計画」を組み込み、支援開始時から現地の人材、調達、データシステムとの統合を進める枠組みを提案している。
HIV治癒関連研究で分析的治療中断（ATI）を経験した17人を対象に、健康関連QOL（HRQOL）が時間とともにどのように変化するかを調べた。HRQOLは研究期間中に有意に改善した一方、開始時点で抑うつ症状や不安が高い人ほどHRQOLが低かった。また、レジリエンスが高い人ほど、時間経過に伴うHRQOLの改善が大きかった。
本論考は、イエメンの長期紛争下で広がる自己投薬や非公式な抗菌薬使用を、単なる個人の選択や一時的な対処ではなく、医療制度の崩壊によって生じた構造的条件の結果として捉え直している。インフラの破壊、医療従事者の減少、医薬品供給網の混乱が、身体的・経済的・社会文化的な医療アクセス障壁を生み、自己処方や地域のネットワークへの依存を常態化させている。また、利用可能なメンタルヘルスサービスの不足と心理的苦痛が、自己主導のケアへの依存を強める可能性が論じられている。
カナダの小児医学教育リーダーを対象に、バーンアウトの程度と、全国組織PUPDOCへの所属が仕事やレジリエンスにどのように関係するかを、質問紙調査とフォーカスグループで検討した。調査では16人中3人が従来のMBIでバーンアウト高リスクに該当したが、教育環境に適応した質問では高い症状を報告した参加者はいなかった。フォーカスグループでは、コミュニティ感覚、仕事の肯定的・否定的側面、仕事の意味、機会、役割の正当性という5テーマが示された。著者らは、所属機関を越えた全国的なコミュニティがレジリエンスを支える可能性を提案しているが、本研究は小規模な混合研究であり、因果関係を証明するものではない。
低・中所得国では、社会規範が青年の機会や人生の軌道に影響する。サブサハラ・アフリカと南アジアを対象に、信仰指導者や信仰に基づく活動家などの「信仰関係者」が、少女と若い女性の健康や生活上の成果に関わる規範の変化にどのように貢献しているかを、2014～2024年の文献から検討した。17件の介入が基準を満たしたが、介入設計、信仰に関する特徴、抵抗への対応の報告には大きな不足があり、社会規範を明示的に測定した研究も少なかった。エビデンスは不足し一貫していないものの、態度・行動・規範の変化を示した介入も確認された。
カメルーンとエチオピアで、経口ポリオワクチン（OPV）と新型コロナワクチンに対する懸念を比較した。32回のフォーカスグループ討議から、ワクチン忌避の理由として副反応への恐れ、ワクチンの過剰接種への恐れ、宗教指導者の反対、医療従事者への信頼不足などが示された。これらの懸念はOPVよりも新型コロナワクチンで強く報告されたが、エチオピアの回答者の69%、カメルーンの回答者の57%は新型コロナワクチンを接種していた。
妊婦19人への半構造化インタビューから、妊娠期の食事ガイドラインは十分に認知・利用されていないことが示された。背景には、産科医療提供者からガイドラインを受け取る機会が一貫していないこと、自分で情報を探す際に食の安全性や信頼できる情報の見極めに多くの関心が向くこと、一般的な推奨内容では個々の栄養ニーズに対応できないという認識があり、利用動機が低いことが挙げられた。
グローバルヘルス、その周辺の公衆衛生、保健政策、医学における知識実践の変革を経験した研究者46人への質的インタビューをもとに、変革の取り組みを「第一 order：調整」「第二 order：改革」「第三 order：変革」の3段階に分類する枠組みを構築した。分類には、目的、問題の捉え方、変化のプロセス、参加のあり方という4つの基準を用いる。研究では、求める変化の段階は単なる個人の選択ではなく、変革を求める人々と、変えようとする制度・システムとの相互作用の中で動的に決まることが示された。
スウェーデンの社会サービス、医療、非政府組織の専門職へのインタビューを通じて、ホームレス状態にあり併存疾患を抱える女性の参加と共同意思決定を可能にする条件を調べた質的研究。専門職は、組織が孤立して活動し、包括的な視点や責任の引き受けが不足しているため、協働がしばしば機能していないと捉えていた。女性の声は十分に聞かれず、官僚的な言葉や専門職によるコントロールが参加を妨げていた。女性中心の柔軟な支援、事前準備、フォローアップ、個々の女性の状況を踏まえた専門職間の協働が必要だとされた。
生殖補助医療が不成功に終わった女性66人を対象に、EX-PLISSITモデルまたはBETTERモデルによる個別の性カウンセリングを行った。両群とも介入後に性機能が改善し、性欲、性的満足度、性的興奮、腟潤滑の得点は介入前より高く、痛みの得点は低くなった。抄録で示された結果では、介入前の両群間に性機能の差はなかった。
本論文は、人道支援に社会科学を組み込むことが、コミュニティ参加、能力構築、地域化、そして人道支援の脱植民地化にどのように関係しうるかを検討した。国際的な人道支援実務者へのインタビューとグループ討議から、社会科学の全体論的・関係重視の方法には可能性がある一方、危機対応における迅速性や標準化された成果指標との緊張が示された。脱植民地化には参加型ツールの導入だけでなく、資源と意思決定権を地域コミュニティへ移すことが必要だと論じている。
チリ・サンティアゴのプライマリケア診療所で「過体重」または「肥満」と分類された10～12歳の子ども18人にオンライン半構造化インタビューを行い、健康、成長、体重の理解を調べた。子どもたちは医療用語をそのまま使うよりも、「少しぽっちゃり」を意味する日常的で柔らかな表現を用い、身体の大きさを見た目、身体感覚、他者からの評価と結びつけて語った。診療所での測定や分類は、子どもによっては自分の身体を「普通ではない」と意識する契機となり、羞恥や不快感につながっていた。一方で、体重の状態を成長によって変化する一時的なものとして捉え、医療的ラベルを自分なりに解釈・交渉する姿もみられた。
家族を基盤としたケアの弱まりと高齢者の機能低下により、有償ケアへの依存が高まっている。本研究は、ケアを受ける高齢者、介護者、サービス提供者へのインタビューを通じて、有償ケアに対する需要と、その利用・選択に伴うジレンマを検討した。分析から、ケアの需要、選択、ジレンマ、意思決定を結びつける枠組みが示され、有償ケアの適合性、信頼性、継続中断のリスク、費用負担の困難さ、本人中心のケアの不足が重要な問題として報告された。
ウガンダ東部の病院から退院した高度進行HIV疾患の成人が、退院後に外来HIVケアへつながる際の障壁と促進要因を、患者と医療従事者へのインタビューから調べた。身体的な衰弱、手続きに関する知識不足、交通費や距離、スティグマなどが障壁として挙げられた一方、退院前の抗レトロウイルス療法（ART）の開始・再開、ピアサポート、介護者への病状開示などが促進要因として報告された。
地中海食（MD）と身体活動（PA）を組み合わせた介入が、高齢者の認知機能に与える影響と、その背景にある機序を整理したスコーピングレビュー。5件の無作為化比較試験と2件の横断研究、計7研究を対象とした。レビューでは、MD単独またはPA単独よりも、両者を組み合わせた場合に全般的認知機能、記憶、空間作業記憶、感情状態、脳萎縮指標などでより良好な結果が示された研究が報告されていた。ただし、採用研究数が少なく、食事遵守の評価や運動量の用量反応にも課題が残る。
ラテンアメリカ・カリブ地域15か国の3～4歳児23,650人を対象に、青年期に母親となった女性の子どもで幼児期発達（ECD）が低い傾向にある理由を検討した。青年期の母親の子どもは11か国で平均ECDスコアが低かったが、世帯の豊かさ、母親の教育、都市・農村居住地を調整すると、有意な不利な関連が残ったのはパラグアイとスリナムだけだった。著者らは、青年期の母親であることに関連するECD格差の多くは社会経済的要因で説明されるとしている。
不妊患者205人を対象とした後ろ向き研究で、社会的回避・苦痛（SAD）に関連する要因を分析した。年齢と不妊スティグマはSADとのリスク関連を示し、自尊感情、CD-RISC得点、社会関係の質は保護的な関連を示した。ただし、各指標の識別能力は中程度にとどまり、観察研究であるため因果関係は示されていない。
英国の職場で導入されたメンタルヘルス・ファーストエイド（MHFA）について、従業員、支援を受けた人、メンタルヘルス・ファーストエイダー、管理職計24人へのインタビューを分析した研究。参加者は、MHFAの目的や役割が曖昧であること、支援の有効性や組織の本気度への懐疑、メンタルヘルスの開示後に職場の人間関係や昇進・キャリアに影響が及ぶ懸念を語った。MHFAは、組織全体が従業員のウェルビーイングに取り組む環境の一部として実施される場合に、より受け入れられやすいと著者らは解釈している。
南アフリカの農村地域にある新生児病棟で、小さく病気の新生児の母親と医療従事者が、尊重的で家族と協働するケアをどのように捉えているかを調べた研究。母親にとって、効果的なコミュニケーションはケアの体験を左右する基盤だった。不十分で親しみに欠ける説明や臨床上の意思決定からの排除により、協働が限られ、十分な情報に基づく同意が得られない状況が報告された。医療従事者は、過密状態、人員不足、疲労、母親が参加できる空間の不足を、尊重的・家族中心のケアを妨げる要因として挙げた。
本稿は、人間自身のフローリッシングを、自然生態系とそこに含まれる集団・個体のフローリッシングとともに追求する「生態学的・集合的フローリッシング（e-co-flourishing）」の枠組みを提案する。理論を現実の介入へつなぐため、方法論、指針、想定される結果、変化の経路、文脈要因、介入の特徴を含む翻訳的な枠組みを示し、MBCT-BLUEを応用例として紹介している。
人間と人間以外の自然存在が相互に繁栄する「エコロジカル・コレクティブ・フローリッシング（e-co-flourishing）」について、変化を生み出すメカニズムを扱った系統的レビューを統合したアンブレラレビュー。心理的メカニズムでは注意の回復やストレス低減が比較的一貫して支持された一方、社会的・身体的・環境的メカニズムのエビデンスは混在していた。因果関係を示す証拠は弱く、今後はより厳密で理論に基づく研究と再現研究が必要とされた。
初回急性心筋梗塞を経験した患者が心臓リハビリテーションに参加する際の体験と、それを促進・阻害する要因を、9件の質的研究から統合したレビュー。分析の結果、患者は「以前の自分」から「新しい自分」へのアイデンティティの変化を経験し、不安や運動への恐怖、経済的・仕事上の負担などが参加を妨げる一方、リハビリテーションで得られる身体的自信、家族や同じ病気を経験した仲間からの支援、専門職による具体的な説明と励ましが参加を支えていた。