海外の研究論文を中心に、 研究方法・結果・限界を日本語で分かりやすく整理しています。
中国・上海の予防接種相談外来で、特別な医療的ケアを必要とし、国家予防接種プログラムのスケジュールを完了していない14歳未満の子どもの保護者101人を調査した。希望する外来の場所は地域診療所が51.0%で最多だったが、25.7%は小児病院、23.3%は一般病院を希望した。外来の場所の希望は、ワクチン忌避尺度の得点よりも、子どもの性別や世帯収入と関連していた。研究は単施設の横断研究であり、これらの関連から因果関係を示すことはできない。
中国本土の女子大学生を対象に、2022年と2025年の2回の全国オンライン横断調査を比較した研究。傾向スコアマッチング後の分析では、HPVワクチンへのためらいまたは拒否は2022年の8.81%から2025年の21.63%へ増加し、ためらいの平均スコアも0.61から1.67へ上昇した。HPVに関する知識や否定的情報への曝露は改善した一方、ワクチン接種の必要性の認知と、医療専門職・国内外のワクチンへの信頼は低下した。接種の必要性を高く認識していること、医療専門職からの推奨、医療専門職への信頼、国内製HPVワクチンへの信頼、他のワクチンを自己負担で接種した経験は、より高い接種ためらいと低い関連を示した。ただし、反復横断研究であるため、個人内の変化や因果関係は証明できない。
中国・杭州市の男子大学生1,310人を対象に、拡張版の計画的行動理論（TPB）を用いてHPVワクチン接種意向の関連要因を調べた横断研究。62.7%が接種意向を示した。階層的回帰分析では、社会人口統計学的要因のみで説明される分散は2.1%だったが、TPB要因を加えると25.1%、HPV知識と感染リスク認知を加えると32.7%となった。構造方程式モデリング（SEM）では、知覚された行動統制が接種意向と最も強く関連し、態度、主観的規範、HPV関連知識も有意な関連を示した。HPVを知っている学生は多かった一方、知識評価で基準以上だったのは58.6%にとどまり、89.9%は自身の感染可能性を低いと認識していた。
妊娠糖尿病を経験した女性17人への半構造化インタビューから、出産後のプライマリケアによるフォローアップ不足、健康とウェルビーイングを包括的に捉える支援へのニーズ、デジタル技術を用いた生活習慣管理への慎重な期待が明らかになった。女性たちは、出産後に医療から見放されたように感じており、母親であることと将来の2型糖尿病リスクが健康的な生活習慣の最も強い動機となっていた。
スウェーデンの常習的なサウナ利用者588人を対象に、なぜサウナに入るのか、また健康やウェルビーイングにどのような効果を感じているのかを調べた横断研究。自由記述の分析から、サウナ入浴に関する動機・体験は「精神的回復」「社会的な一体感」「浄化」「身体的健康」の4テーマに整理された。女性では精神的回復、男性では社会的な一体感が最も高い順位となった。女性はサウナ後の睡眠の質向上と身体の痛みの軽減を有意に報告したが、男性では同様の有意な変化は確認されなかった。これらは参加者の主観的な認識であり、サウナ入浴の因果的効果を証明する結果ではない。
本論考は、イエメンの長期紛争下で広がる自己投薬や非公式な抗菌薬使用を、単なる個人の選択や一時的な対処ではなく、医療制度の崩壊によって生じた構造的条件の結果として捉え直している。インフラの破壊、医療従事者の減少、医薬品供給網の混乱が、身体的・経済的・社会文化的な医療アクセス障壁を生み、自己処方や地域のネットワークへの依存を常態化させている。また、利用可能なメンタルヘルスサービスの不足と心理的苦痛が、自己主導のケアへの依存を強める可能性が論じられている。
低・中所得国では、社会規範が青年の機会や人生の軌道に影響する。サブサハラ・アフリカと南アジアを対象に、信仰指導者や信仰に基づく活動家などの「信仰関係者」が、少女と若い女性の健康や生活上の成果に関わる規範の変化にどのように貢献しているかを、2014～2024年の文献から検討した。17件の介入が基準を満たしたが、介入設計、信仰に関する特徴、抵抗への対応の報告には大きな不足があり、社会規範を明示的に測定した研究も少なかった。エビデンスは不足し一貫していないものの、態度・行動・規範の変化を示した介入も確認された。
カメルーンとエチオピアで、経口ポリオワクチン（OPV）と新型コロナワクチンに対する懸念を比較した。32回のフォーカスグループ討議から、ワクチン忌避の理由として副反応への恐れ、ワクチンの過剰接種への恐れ、宗教指導者の反対、医療従事者への信頼不足などが示された。これらの懸念はOPVよりも新型コロナワクチンで強く報告されたが、エチオピアの回答者の69%、カメルーンの回答者の57%は新型コロナワクチンを接種していた。
妊婦19人への半構造化インタビューから、妊娠期の食事ガイドラインは十分に認知・利用されていないことが示された。背景には、産科医療提供者からガイドラインを受け取る機会が一貫していないこと、自分で情報を探す際に食の安全性や信頼できる情報の見極めに多くの関心が向くこと、一般的な推奨内容では個々の栄養ニーズに対応できないという認識があり、利用動機が低いことが挙げられた。
ウガンダ東部の病院から退院した高度進行HIV疾患の成人が、退院後に外来HIVケアへつながる際の障壁と促進要因を、患者と医療従事者へのインタビューから調べた。身体的な衰弱、手続きに関する知識不足、交通費や距離、スティグマなどが障壁として挙げられた一方、退院前の抗レトロウイルス療法（ART）の開始・再開、ピアサポート、介護者への病状開示などが促進要因として報告された。
サプリメント追跡アプリの利用者のうち、現在または過去12か月以内にクレアチンを使用した成人2,178人を対象に、摂取方法、使用目的、クレアチンに関する知識、自己申告の副作用、満足度、継続意図を調査した。98%が今後6か月も継続する意向を示し、満足度の平均は10点満点中7.8点だった一方、効果を実感した人は55%にとどまった。認知機能向上は最も多い使用目的だったが、その目的を持つ人の64.4%は対応する認知面の効果を実感していなかった。女性は男性より自己申告の副作用が多く、効果を実感する確率が低かった。知識スコアは、効果の実感、満足度、良好な体験、一般的な量を超える摂取と一貫して正に関連していた。横断研究であるため、知識や摂取量が体験を改善したとは結論できない。